比較でわかる「定期保険が共働き世帯に向いている理由」とは?

比較で納得!なぜ定期(死亡)保険はローコストで備えたい共働き世帯向けなのか?

ローコストで備えたい共働き世帯向けにはなぜ定期保険がベストなのか?

共働き家族の出勤

 

10年や20年など、一定期間のみの死亡保障を安い掛け捨て金で得ることのできる定期保険は「子育て期間中のみの死亡保障をなるべくローコストで備えたい」と考える共働き世帯にはうってつけの生命保険です。

 

ではなぜ、定期保険がベストの選択肢となるのでしょうか?他の生命保険(終身保険、収入保障保険)と比べた場合の仕組みの違い、メリットはどこにあるのでしょうか?

 

それぞれ比較しながら解説します。

 

 

安さ重視!最新定期死亡保険ランキング2016

 

知ってますか?生命保険3種類(終身保険、定期保険、収入保障保険)の違いと選び方


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定期保険と終身保険の比較

オリックス生命「RISE」公式ページ

(人気の終身保険「RISE」)

 

 

まず定期保険と「終身保険(終身死亡保険)」を比較してみましょう。

 

10年や20年など、一定期間のみ死亡保障を掛け捨てで得る定期保険と違って、一生にわたり死亡したら必ず保険金を受け取ることができるのが終身保険です。

 

参照
「掛け捨てしたくない!」全額返ってくる終身保険の選び方&比較ランキング

 

 

終身保険は一生の死亡保障のみならず、途中で解約した場合にそれまで払い込んだ保険料が「解約返戻金」として返ってくる返戻型の保険であり掛け捨てではありません。

 

 

終身保険グラフ

 

返ってくる金額は解約の時期によって変わり、およそ65〜120%です。60才や65才の満期まで継続すれば解約時に払い込んだ以上の金額が返ってくるため「貯蓄」と「保険」、二つの性質を併せ持っているのが特長、メリットです。

 

 

<例 オリックス生命の終身保険「RISE」>

経過年数 年齢 払込保険料 解約返戻金 払戻率
5年 35才 55万円 36万円 66%
10年 40才 111万円 80万円 72%
20年 50才 222万円 169万円 76%
30年 60才 333万円 270万円 81%
31年 61才 333万円 389万円 117%
40年 70才 333万円 422万円 127%

※保険料は60才払い済み、保険金額500万円、保険料月額9240円で計算。色付けしている年数は低解約返戻期間。

 

 

ただし、「なるべくローコストで死亡保障を得たい」と考える場合に終身保険のデメリットとなるのが「保険料の高さ」です。保険会社は返戻金があるかわりに預かった保険料を運用して利益を上げるため、どうしても高くついてしまうのです。

 

「契約年齢30才/死亡保障1000万円」で比較した場合、定期保険の保険料が約1000円であるのに対し、終身保険が約18000円10数倍の開きがあります。

 

 

<定期保険と終身保険の月額保険料比較の目安(死亡保障金1000万円)>

商品名 保険料/月
定期保険プレミアム(チューリッヒ生命) 1050円
RISE(オリックス生命) 18380円

※30才男性で比較

 

 

これだけの保険料を60〜65才まで払い続けることができれば良いのですが、一番怖いのが「途中解約リスク」です。

 

満期になる前に収入や家計が苦しくなって終身保険を途中解約してしまった場合、先の表にもあるように払い込んだ以下の金額しか返ってきません(元本割れ)。

 

特に現在は、途中解約したら安くなるぶん、満期まで支払った場合の解約返戻金が高くなる「低解約返戻金型終身保険」が主流であり、途中解約した場合に大きな損をしてしまいます。

 

貯蓄や世帯収入にある程度余裕があり、途中解約をする可能性が少ない世帯であれば「掛け捨てはしたくない」という理由で終身保険を選ぶことも可能です。

 

しかし、そうした余裕がなく月々の保険料支払いの負担が大きいと感じる世帯の場合、途中で解約して損をしたうえに死亡保障までなくなってしまった、という最悪のパターンも想定されるのです。

 

 

驚く女性

 

 

高い保険料を長年にわたって払い続けることに不安がある世帯にとって終身保険はリスクが大きい生命保険であり、掛け捨てながらも安い保険料で死亡保障を得られる定期保険のほうがより優れています。

 

また、かつては「終身保険で資産運用」という考えもありましたが、現在の低金利下では終身保険による資産運用も利率が悪くうまみが少ないです。

 

資産運用を考えるのであれば「掛け捨ての定期保険でなるべく安く死亡保障を得て、残ったお金でその他の運用に回して高利益を上げる」という考え方のほうが合理的です。

 

 

定期保険と収入保障保険の比較

「収入保障保険プレミアム」公式ページ

(人気の収入保障保険「収入保障保険プレミアム」)

 

 

次に定期保険と「収入保障保険」を比較してみましょう。

 

収入保障保険は定期保険の一種で、被保険者が亡くなった場合に55〜65才あたりまで「月額10万円」「月額15万円」などお給料のようなかたちで保険金が受け取れる仕組みです。

 

収入保障保険グラフ

 

月額支給なので亡くなる年齢が高くなるほど受け取れる保険金の総額は少なくなりますが、そのぶん長期間の保障で比較すると定期保険よりも保険料が安くなっています。

 

高齢になれば子どもの自立などで必要な保障額は少なくなることをふまえると収入保障保険は合理的な仕組みとなっており、「定期保険の進化バージョン」と評価されています。

 

参照
長めの保障をより安く!収入保障保険の選び方&比較ランキング

 

 

例えば妻が専業主婦で、夫が亡くなった場合に「夫の定年予定あたりまで長めの生活保障が欲しい」という場合に最も適しているのがこの収入保障保険です。

 

しかし逆に共働き世帯であり「死亡保障は子育て期のみ、夫の死後は数年の保障と遺族年金で十分」と考える世帯にとっては保障年数が長すぎ、支払う保険料の総額も高くついてしまいます。

 

夫の死後数年で遺族年金と妻の仕事により世帯収入を支えられる。なるべく安い保険料で夫が亡くなるケースに備えたいという場合には収入保障保険は不向きとなります。

 

 

まとめ

 

このように、3つの生命保険(定期保険、終身保険、収入保障保険)を比較した場合、共働き世帯にとって最もローコストで効率良く死亡保障を得られるものが定期保険となります。

 

定期保険には「契約期間が終われば保障はすべてなくなる」「支払った保険料は戻ってこない」というデメリットもありますが、貯蓄や遺族年金、妻の勤務収入、子どもの就職による支えなどでしっかりと対処できる見通しがつくなら、最も有力な選択肢として検討していきましょう。

 

1000円から安く備えられる!定期死亡保険の上手な活用法&比較ランキング

 

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